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引越し前にやることの手順解説!荷造り・役所手続きは1か月前から準備を始めるべき!

引越し前

引越しのスケジュールを作る際、「引越し時にやることリスト」を作成しましょう。

住む場所を変える時は、引越し業者選びや役所手続き、水道・ガス・電気・インターネットのライフライン手続きも行わなくてはいけません。

やることリストを作らないと、手続きし忘れた作業がでてきてしまうので、どの手続きをいつまでに行えばいいか、本記事をご覧いただき参考にしてください。

目次
  1. やどかりFM始動中!
  2. 引越し準備はいつから始めればいいのか?
  3. 引越しやることは、住所移転・業者選定・役所手続き・荷造り
  4. 引越し作業はリストにまとめてから始めること!
  5. 引越し前1か月から2週間までにやるべき作業
  6. 引越し前2週間から1週間までにやるべき作業
  7. 引越し前日までにやるべき作業
  8. 引越し当日にやることべき作業
  9. 引越し後にやることもあるので要注意!
  10. 引越し前にやるべき作業のまとめ

やどかりFM始動中!

この内容はYoutubeで聞くことができるようになっております。

文字を読むより音声で聞きたい……という人は是非下記より御覧ください!チャンネル登録もよろしくお願いします!

引越し準備はいつから始めればいいのか?

引越し準備は遅くても、1か月前から順番に準備しましょう。

1か月前からの引越し準備は早すぎると思うかもしれません。

しかしインターネット回線やガスは工事が必要ですし、引越し直前に引越し業者に連絡しても予約が埋まっている可能性もあります。

引越し費用を比較できないと割高料金で引越すことになるので、早期予約しない理由がないです。

そして面倒な役所手続きは、原則平日にしかできませんので、以上の点を踏まえると、引越し作業は1か月前から作業した方が時間とお金を節約できます。

引越し順番
引越し作業でやることは順番を考えて!住居を移す前後で行う手続きとは本記事は、引越し時の作業順番の解説記事です! 引越しでは、やらなければいけない手続きは沢山あります。 そのため手続きを行う順番を考えないと、手続き漏れや引越しに間に合わない可能性も。 そのため引越し時にやるべき作業を時系列でまとめてみました!...

引越しやることは、住所移転・業者選定・役所手続き・荷造り

手順

引越し時にやることは大きく4種類あります。

引越しで行う4種類の作業
  • 引越し業者への依頼
  • 役所手続き
  • 荷物整理
  • 自宅移転

引越しが決まったら引越し業者の選定が必要です。

引越し時期によって業者の予約の混雑具合は違いますので、引越し日が決まりましたら早めに予約することをオススメします。

住んでいる市区町村が変われば、転出・転入届が必要になりますし、同じ市区町村内の移転でも転居届の提出はしなければなりません。

引越し業者に依頼する際、運搬する荷物が多いと料金が高くなるので、不用品は捨てるなど、荷物整理の作業も引越し時にはやる必要があります。

そして自宅が変わる場合、ライフライン変更はもちろんのこと、住んでいる場所の退去手続きを早めに済ませないと、1か月分余計に利用料を支払うことに。

そのため引越しする日が決定しましたら、やれる作業から順番に行い引越し費用を抑えるための行動を選択しましょう。

引越し作業はリストにまとめてから始めること!

リスト

引越しする際に住所変更が必要な書類は非常に多いため、引越し直前に一度に作業をすると手続き漏れの作業が出てきます。

光回線や水道光熱費など、引越しに伴い解約が必要な契約をそのままにしておくと、契約終了するまでの間ずっと費用を支払い続けることになります。

転居先のライフラインを利用できるようにしないと、引越し当日から電気やガスが使えないなど、生活に大きな支障が出る可能性も。

それらの問題を解決するのが、引越し作業のリスト化です。

引越し時にやることをリスト化し、作業を終えた手続きにチェックをすることで作業漏れを防げます。

またやるべき作業が視覚で確認できるため、現在どのくらいの作業が終わっているのかも進行具合も一目瞭然です。

引越し時にやるべき作業のチェックリストは、下記に表示してありますのでご自由に使ってください。

引越し時にやるべき手続きリスト

引越し作業リスト
※引越し作業リストのダウンロード版は、『引越し前・後の準備でやることチェックリスト!【PDF・エクセルのDL可能】』に掲載しております。

引越しに伴うライフラインの解約・住所変更手続きは優先的にやること

ライフライン手続きは引越し作業の中でも優先順位が高い手続きです。

ガスやインターネット回線は業者による工事が必要となるため、引越し直前に連絡しても間に合わない可能性もあります。

また引越し先の住所が現在契約している業者の管轄外であれば、契約解除と新規契約の申し込みが必要となります。

電気・水道・ガス・インターネットのいずれか一つでも使えないと、日常生活に支障が出ますので、早めに手続きしましょう。

ライフライン
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引越し前1か月から2週間までにやるべき作業

week

新居が決定しましたら、ご説明する引越し1か月前から2週間前までにやるべき作業を行ってください。

手続きする際に注意すべきポイントは3つです。

  • 引越し業者への依頼
  • ライフライン関係の移転連絡
  • 大家(管理会社)への退去連絡

引越し業者への早期の予約は引越し費用に直接影響しますので、引越し日時が決まりましたら最優先で連絡しましょう。

1か月前から2週間前までにやること

やることリスト(1月前~2週前)
旧住宅の解約手続き 大家または管理会社に退去の連絡 退去日は必ず伝えること
駐車場の解約手続き 契約会社に解除の連絡 契約解除の月を確認すること
引越し業者への依頼 引越し業者へ見積もり・予約 複数の業者に見積もりを出すこと
インターネット回線の移転 インターネット業者に移転の連絡 業者を変える場合は要解約手続き
転校届 学校に転校届を提出 ※地域によって期限は異なる
固定電話の移転 NTTに連絡し確認 電話番号は116
同棲
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旧住宅の解約手続き

引越しすることが決定したら、大家(管理会社)に退去連絡をしてください。

多くの賃貸契約では、解約1か月前に連絡しないと翌月分の家賃も請求されます。

退去連絡の期限は、賃貸借契約書に記載してありますので、引越しする段階で一度目を通しましょう。

また立ち退き当日は、住んでいた物件の現況確認などの立ち合いが必要ですので、退去連絡をする時に大家さんや管理会社との日程調整が必要です。

解約退去
賃貸物件の引越し手続きを徹底解説!解約~退去までの流れをご案内します引越しする場合には、今まで住んでいた場所から退去することになります。 賃貸物件から退去する時に注意すべきは、大家さんや引越し業者への退去連絡の日にち。 退去連絡が1日遅くなっただけでも1か月分の家賃を請求させるケースもありますのでご注意ください。...

駐車場の解約手続き

駐車所を借りている人は、賃貸物件の解約と同様、引越し1か月前までに解約連絡をしてください。

賃貸物件に付属している駐車場であれば、別途の連絡は不要ですが、単独契約していると解約手続きを忘れてしまうケースもあります。

また解約申し出が解約日の1か月以内の場合、1か月分の駐車料金を違約金として請求される可能性もあるのでご注意ください。

引越し業者への依頼

引越しシーズンに転居する場合は、1か月以上前に予約することをオススメします。

引越しする人が少ない時期であれば、2週間前くらいでも予約を取ることも可能です。

しかし卒業・入学シーズンの3月から4月に引越す場合、2月に予約しても希望日が取れないケースもありますし、大学受験の合格後から予約は一気に埋まっていきます。

引越し費用は、引越し需要により料金は変動します。

引越し予約が少ない時期であれば、仕事を受注するため引越しの割引サービスなどが実施されます。

ただ繁忙期はどの引越し業者も人手不足となりますので、人員確保のために引越し料金を割増して対応しなければなりませんので、通常期の2倍近くの料金が請求されるかもしれません。

なお引越し業者選びは、複数の業者に見積もり依頼をして、料金を比較するのが鉄則です。

引越し業者の料金を比較できない場合、料金が割高になったり、対応の悪い業者に引越し作業を依頼しなければいけない可能性が高くなります。

引越し費用を少しでも抑えたい場合には、引越しの1か月以上前から複数の業者に見積もり依頼をし、比較検討することが大切です。

インターネット回線の移転

インターネット回線の住所変更手続きは、ライフラインの中でも最優先で行ってください。

早々に連絡しなければいけない最大の理由は、インターネット回線工事は予約が埋まっており、予約して1か月以内に工事してくれるケースの方が少ないからです。

引越し需要が高くなる季節は、新規のインターネット申し込みが多くなる時期でもあるので、工事予約が更に取りにくくなります。

したがって、引越し日が決まったその日には、住所変更の申し込みまたは、解約・新規申し込みの連絡を完了させましょう。

転校届

公立学校に通っている子どもが転校する場合、現在の学校に転校する旨を伝えます。

転校する際には学校から「在学証明書」などが交付されますので、必ず受領してください。

同じ市区町村の学校に転入する際は、転入先の学校で「在学証明書」を提出します。

別の市区町村に引越す場合、教育委員会を介す場合やそのまま転入先の学校へ「在学証明書」を提出するケースなど、手続き方法が地域によって異なりますのでご注意ください。

固定電話の移転

NTTと固定回線契約をしている場合、電話番号116に連絡して解約・住所変更手続きを行いましょう。

ひかり電話を利用している人は、インターネット回線契約と連動している可能性もありますので、インターネット回線と一緒に手続きしてください。

なお従来のアナログ電話よりも、光電話の電話料金の方が安くなるケースも多いため、引越しの機会に見直すと毎月の支出を削減することも可能です。

 

引越し前2週間から1週間までにやるべき作業

引越し

引越し2週間前になるとバタバタしてきますので、やることリストに沿って作業しないと、忘れてしまう手続き出てくる恐れがあります。

役所関係の手続きは引越しする2週間前から可能になりますが、役所は原則平日しか開いていません。

そのため会社の有給などを活用し、効率よく手続きすることが大切です。

また転居先が、同市区町村内か他の市区町村に転出するかで手続き書類も変わりますので、ご注意ください。

2週間前から1週間前までにやること

やることリスト(2週前~1週前)
ガスの住所移転 ガス会社への移転連絡
電気の住所移転 電力会社への移転連絡
水道の住所移転 水道局への移転連絡
転出届の提出 役所に転出届出書を提出※引越し前後14日以内
国民健康保険の資格喪失届 旧住所の役所に提出
印鑑登録の廃止 旧住所の役所に提出
NHKの移転 NHKに連絡
ケーブルテレビ・BS/CSの移転 契約会社に連絡
郵便局の転送手続き 郵便局に新住所への転送依頼の手続き
携帯電話・スマホの住所変更 契約している携帯会社へ移転連絡
銀行・証券会社の住所変更 銀行・証券会社の住所変更
保険の住所変更 保険の住所変更
粗大ごみ、不良品の処分 自治体の規定に基づき廃棄。リサイクルショップなども活用
荷造り 段ボールなどを用意。引越し業者によっては用意不要

ガスの住所移転

ガスの引越し作業では、ガスの閉栓・開栓が必要であり、作業はガス業者でなければ行えません。

ガス工事の作業は予約制となっており、電話およびインターネットで手続き可能ですが、工事する際には立ち会うことになるため、日程調整が必要です。

ガス栓閉めは10分程度しか時間を要しませんが、引越し当日にガス栓を閉める場合には引越し前に時間指定をしてください。

引越し先でガス利用する際も閉栓作業と同様、開栓作業に立ち会う必要がありますので日時指定をします。

なお月の途中で引越す場合には、日割りの利用料金を精算しますが、精算方法はガス業者によって異なりますので解約する際にご確認ください。

電気の住所移転

電気の利用停止・開始する際、工事することは原則ありません。

電気会社の多くはインターネットから利用停止の申し込みができますので、契約している電力会社のホームページより手続きしてください。

大手電力会社は管轄エリアが決まっているため、継続利用できない可能性があります。

そのため引越し先の大手電力会社への切り替えや、新電力を利用するのも選択肢になります。

新電力とは電気販売のみを行っている業者で、送電設備などは大手電力会社のものを使用します。

そのため新電力と契約しても電気の使用感は同じですし、停電が頻発するなどの支障もでません。

引越しは契約内容を見直す良い機会ですので、新電力と契約して電気代を節約しましょう。

水道の住所移転

水道は地域に存在する水道局が管理しており、管轄範囲は市町村単位が基本です。

現在住んでいる場所を管轄する水道局に利用停止の連絡をする際は、『お客様番号』など出確認してください。

手続きはインターネットまたは電話で可能ですが、水道局によっては手続きできる選択肢が異なるのでご注意ください。

また引越し先の水道局へ利用開始の連絡も行い、引越し当日から水道を利用できるようにしましょう。

なお月の途中で引越す場合の水道料金は、利用したその日までの日割り計算で水道料金を精算します。

水道局によって、振込や当日払いなど対応が異なりますので、連絡した際に確認してください。

転出届の提出

住民票の異動手続きは重要です。

役所の設備の使用はもちろんのこと、児童手当の支給などにも影響するため、手続きは必須です。

転出届は引越し日14日前から手続きできます。

市区町村によっては1か月前からできる役所もありますので、現在住んでいる自治体ホームページで開始時期をご確認ください。

役所は基本的に平日しか開いていませんが、平日の役所は意外と混雑していることが多く、役所の窓口によっては待ち時間が長くなることもあります。

そのため役所に滞在する時間を最小限にするために、事前に自治体のホームページや電話で必要書類を確認し、あらかじめ必要書類を準備することが大切です。

国民健康保険の資格喪失届

自営業やその家族など、国民健康保険に加入している人は、転出する際に手続きが必要です。

国民健康保険は市(区)町村が管轄しているため、転出手続きを行わないと国民健康保険が利用できず、医療費負担が10割となりますので気をつけてください。

印鑑登録の廃止

実印は賃貸借契約書などに押すために使用しますが、印鑑登録は市(区)町村ごとで管理しています。

住んでいる市区町村外に転出する場合、廃止の申し出を行うことで実印登録を抹消できます。

なお転出届の手続きが完了すると印鑑登録内容は自動で抹消されますので、転出届手続きを優先して行ってください。

NHKの移転

現在テレビを保有している人で、転出先でもテレビを視聴する人はNHKホームページまたは電話により住所変更の連絡をしてください。

また世帯暮らしから一人暮らしに変わる場合、独立扱いとなるため新規契約が必要となります。

逆に世帯が一緒になる際は、世帯同居手続きが必要となるので、NHKの申し込み画面より手続きしてください。

ケーブルテレビ・BS/CSの移転

現在ケーブルテレビ・BS/CSの契約をしている人で、転出先でも引き続き利用する場合は、契約している会社へ連絡し、住所変更手続きを行ってください。

ケーブルテレビは管轄エリアが決まっていますので、転出先で同じケーブルテレビ会社と契約できるとは限りません。

また工事内容によっては手続きに時間がかかることもあるため、できるだけ早めに連絡してください。

郵便局の転送手続き

郵便局に転居届を提出すると、1年間旧住所あての郵便物等が無料で新住所に送付されるサービスが利用できます。

そのため引っ越しする際は、郵便局で手続きを行ってください。

転送期間は転送開始希望日からではなく届出日から1年間ですので、届出の提出日には気をつけてください。

携帯電話・スマホの住所変更

携帯電話・スマホの契約住所や銀行の住所変更については、インターネットで手続き可能です。

携帯会社からの郵便物が送付されることもありますので、契約している会社のホームページより手続きしてください。

銀行・証券会社の住所変更

銀行・証券会社も住所変更が必要です。

銀行は窓口で住所変更手続きを行えますが、証券会社はインターネットで手続きするのが主流です。

保険の住所変更

自動車保険や生命保険も、引越す際は住所変更手続きが必要です。

事故が発生した際、本人確認のために住所・氏名を調べますが、登録している住所と引越し後の住所が相違している場合、保険が支払われるのが遅くなります。

また保険は住所を常に最新のものに変更する必要があり、旧住所のままだと最悪保険が下りない可能性もあります。

粗大ごみ、不良品の処分

引越しの荷造りをしていると粗大ゴミや可燃ゴミ・不燃ゴミを大量に捨てることになりますので、各種のゴミが捨てられる最終日は必ず確認しましょう。

特に粗大ごみが捨てられる日にちは、月に1度やゴミ収集場への持ち込みをしなければならない自治体もあります。

家具を買い換える場合は、今使っている家具を処分しなければいけません。

引越し業者によっては粗大ゴミの回収オプションで引き取ってくれる場合や、不用品回収業者に依頼し回収してもらう選択肢もありますので、最適な方法を選んでください。

なお引越し直前に連絡しても対応できない業者もありますので、引越しする1週間前には廃棄する粗大ゴミの分別は完了させましょう。

荷造り

荷造りは引越し2週間前くらいから少しずつ進めてください。

引越し業者に運搬を依頼する場合、段ボールの数量が指定されているので、その個数に応じて荷物をまとめなくてはいけません。

また段ボールに何が入っているかを記しておかないと、引越し後の荷解きに時間がかかってしまうので点にも注意しましょう。

引越し前日までにやるべき作業

引越し

引越し前日まではその場所で生活をしなければなりませんので、洗濯機や冷蔵庫などは引越し前の利用が終わったら順次掃除をして引越しに備えます。

引越し当日はバタバタしますので、できるだけ引越し前日までに荷物整理などは終わらせておきましょう。

引越し前日にやること

やることリスト(前日)
掃除・ゴミだし 旧自宅のゴミを処分 最終ゴミ出し日を確認
冷蔵庫・洗濯機の水抜き 運搬用に水抜き 粗大ゴミとして処分する際は前もって処理をすること
引越し挨拶の手土産の準備 新しい大家などへの挨拶 1,000円以下が相場
手持参する荷物の確認 ハサミや引っ越し費用の支払いなど 引越し費用の支払い方法は事前に確認すること
住まいの明け渡し準備 大家または管理会社立ち合いで確認 破損がないか事前に確認

掃除・ゴミだし

燃えるゴミ・燃えないゴミが出せる最終日は必ず確認し、その日に合わせて室内の掃除を行いましょう。

室内をキレイにしないと、戻ってくる敷金の金額にも影響しますので、キレイに掃除してください。

冷蔵庫・洗濯機の水抜き

洗濯機・冷蔵庫は引越しする前日までに水抜きしてください。

運搬時に水が入っている状態では、持ち運びできません。

また冷蔵庫の中身は、1か月単位で徐々に中身を減らす工夫が必要です。

もし食材を食べきらない場合は、クーラーボックスに入れるなどの方法もあります。

ただ夏場の引越しは食中毒などのリスクもありますので、処分するのが無難です。

引越し挨拶の手土産の準備

転居先の大家さんや近隣のお隣さんにご挨拶も兼ねて手土産を渡す場合には、引越しする際に手持ちで持参することになります。

あいさつ回りの手土産の金額は、1,000円以下が相場で、大家さんや自治会長への手土産は3,000円以下が相場です。

手土産の種類は、お菓子・洗剤・タオルなど、食べ物・消耗品・日用品が主流です。

引越し当日に粗品を準備することは意外と難しいですので、数日前までに準備をしておきましょう。

手持参する荷物の確認

荷造りした段ボールは到着後開封することが必要となりますので、ハサミやカッターなどは持参して転居先に行きましょう。

開封時のことを考えて段ボールに番号などを振ると、優先度の高い段ボールから開封ができます。

また追加オプションの支払いなどがあった場合のために、現金もある程度持参してください。

住まいの明け渡し準備

住んでいた物件を引き渡す際は、大家さんまたは不動産業者が立ち会います。

忘れ物はもちろんのこと、室内の破損があると敷金から差し引かれたり、追加で料金を請求される恐れもあります。

退去前に室内をスマホで撮っていれば、質問された際に回答できますので、少しでも敷金が戻ってくるように対策しましょう。

引越し当日にやることべき作業

引越し

引越し当日は移動するのがメインとなりますが、退去する物件の引き渡しを行わなければなりません。

そのためもう一度忘れ物がないかを確認し、再度戻ってくることがないようにしましょう。

転居前にもう一度部屋の状況は確認すること

賃貸物件は、契約当時の原状回復して引き渡すことが原則です。

引越し前には忘れ物がないか必ず部屋の中を確認し、室内の破損状況もチェックしてください。

敷金はその原状回復費用のために利用されますので、引き渡し後に敷金以上の修繕費を請求されないためにも、現状と契約内容は確認して引き渡ししましょう。

引越し業者によって料金の請求タイミングは違うので要注意

引越し費用の支払いのタイミングは業者によって異なり、事前決済の場合や当日払いの場合もあります。

当日払いのケースでは、ほとんどが引越し開始前に支払うことになりますので、前もってお金は準備しておかないと業者は引越し作業に移りませんので注意しましょう。

事前に連絡した荷物の量や、運搬物の種類の関係で追加の引越し費用が発生することもあります。

追加費用がどの程度になるのかなど、当日までに引越しの契約書の内容は再度読み直してください。

近くの引越し業者
近くの引越し屋さんに頼むと高い!?引越し業者選びのポイントを解説引越し業者を選ぶとき、自宅近くの引越し屋さんにお願いすることも考えるかもしれません。 「やっぱり大手に頼んだ方が安いのかな?」と思うかもしれませんが、その考えは違います。 なぜなら地域にある引越し屋さんに依頼した方が、引越し料金が安くなるケースがありますので、その理由についてご説明します。...

引越し後にやることもあるので要注意!

引越し前だけでなく、引越し後にもやらなくてはいけない作業はあります。

引越し後にやるべき作業は、「すぐにやる作業」・「2週間以内にやる作業」・「早めにやる作業」の3種類あり、法律で手続き期限が決まっている作業もあるのでご注意ください。

また引越し後の手続きは、ご家庭の人員構成、ペット飼っている人や車を所持している場合など、各家庭によってやるべき作業は違います。

そのため本記事に掲載したチェックリストまたは、下記の「引越し後にやることリスト」をご確認していただき、引越しに関する手続きは速やかに終えられるようにしましょう。

引越し後にやることリスト

やることリスト(引越し後)
役所 転入届 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 マイナンバー 新住所の市区町村に提出 すみやかに
役所 印鑑登録 新住所の市区町村に届出 すみやかに
役所 国民健康保険 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 国民年金 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 介護保険被保険者証 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 高齢受給者証 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 後期高齢者医療保険者証 新住所の市区町村で手続き 引越し日から14日以内
役所 転校 新住所の市区町村で手続き すみやかに
役所 母子手帳 新住所の市区町村で手続き 転入届と同時
役所 子ども(児童)手当て 新住所の市区町村で手続き 引越し日から15日以内
役所・保健所 ペットの登録住所変更 管轄保健所等で手続き 引越し日から30日以内
免許センター・警察署 運転免許証 管轄警察署等で住所変更 引越し日からすみやかに
警察署 車庫証明 管轄警察署で住所変更 引越し日から15日以内
運輸支局 自家用車 管轄運輸支局で手続き 引越し日から15日以内
運輸支局 バイク 管轄運輸支局で手続き 引越し日から15日以内
運輸支局 軽自動車 軽自動車検査協会で手続き 引越し日から15日以内
役所 バイク(排気量125cc以下) 新住所の市区町村で手続き 引越し日から15日以内
契約相手 駐車場 契約する駐車場所有者と手続き すみやかに
電気業者 電気 契約する電力業者に連絡 すみやかに(できれば引越し前)
水道局 水道 契約する水道局に連絡 すみやかに(できれば引越し前)
ガス業者 ガス 契約するガス業者へ連絡 すみやかに(できれば引越し前)
プロバイダ インターネット 契約するプロバイダに連絡 すみやかに(できれば引越し前)
クレジットカード会社 クレジットカード 契約しているクレジットカード会社に連絡 すみやかに
銀行 銀行 口座開設している銀行で手続き すみやかに

※引越し前やることと、一部重複している作業もあります。

引越し
引越し後にやるべき手続きリスト!目安は2週間以内に完了させること引越ししたらすぐにやらなくてはいけない手続きがあります。 特に役所関係の手続きは期限が決まっており、期限を経過すると罰則規定がある種類もあります。 こちらの記事では、種類ごとに手続き方法や期限についてご説明します。 またやるべき順番も説明していますので、是非チェックしてください!...

引越し前にやるべき作業のまとめ

引越し前にやるべき作業のまとめです。

引越し前やるべき作業
  • 引越し業者選びは1か月前から
  • インターネット回線は可能な限り早期に連絡
  • 転出届は引越し14日前から
  • 不用品は処分すること

引越しする際はお金がかかりますし、作業には時間も労力も消費します。

一度に引越し作業をやろうとしても、体力が持ちませんので、引越し準備は計画的に行うことが大切です。

引越し費用を抑えたい人は、引越し業者の選びも重要です。

同じ引越し内容でも、業者によって得意・不得意分野がある関係上、請求される料金は違います。

引越し業者は大小数多く存在するため、いちいちホームページをチェックしたり、連絡するのは面倒ですので、引越しの一括見積もりサイトの利用をオススメします。

引越し一括見積もりサイトは、複数の引越し業者の見積もりを行ってくれるので、自分で各引越し業者に見積もりしてもらう必要はありません。

また業者ごとで価格競争をしてくれるので、最安値での引越しが可能となります。

引越しを成功させるには、早くから準備を始めることです。

引越し日が決まりましたら、その日からスケジュールを立て引越し作業に取りかかりましょう!

引越し日が決まったら逆算して予定を立てるといいよ! あと引越し業者への連絡を早めにすると料金が安くなるかも!
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