引越し前後にやるべき作業!準備はチェックリストを確認しながら!

引越し前後

引越しする時には、やらなくてはいけない手続きは本当に多いです。

手続きする種類は期限が決まっているものや、事前準備が必要な手続きなどありますので、引越し前にオリジナルのやることリストを作ることをオススメします。

とは言うものの、オリジナルリスト作成は難しいと思いますので、本サイトの『引越し準備チェックリスト』(PDF版・Excel版)をご活用ください。

本記事では、チェックリストをベースに具体的な手続き方法や注意点を解説いたします。

引越しリスト

【PDF版】引越し作業チェックリスト

【Excel版】引越し作業チェックリスト

目次
  1. 引越し準備はいつから始めればいいのか?
  2. 引越し前1か月から2週間までにやるべき作業
  3. 引越し前2週間から1週間までにやるべき作業
  4. 引越し前日までにやるべき作業
  5. 引越し当日にやることべき作業
  6. 引越し後にやるべき手続きの注意点!
  7. 【役所関係】引越し後にやるべきは市区町村での手続き
  8. 【ペット・車関係】住所変更は引越し後すぐに!
  9. 【ライフライン関係】引越し前から準備しない利用できない
  10. 銀行やスマホの住所編方は忘れがちな引越し手続き
  11. 最初にゴミの曜日は必ずチェックしよう
  12. 引越し前後にやるべき手続きのまとめ

引越し準備はいつから始めればいいのか?

比較

引越し準備は遅くても、引越し日の1か月前から行いましょう。

1か月前からの引越し準備をするのは、少し早すぎると思うかもしれません。

しかしインターネット回線やガスは工事を行うため、事前予約制となっていますので早めに連絡しないと予約が一杯になっていることもあります。

また引越し業者に依頼する際も、引越し直前では予約が埋まっていることも想定されます。

業者の提示する値段を比較できないと、割高料金で引越すことになる可能性もありますのでご注意ください。

また面倒な役所手続きは、原則平日にしかできませんので、以上の点を踏まえると引越し作業は1か月前から作業した方が時間とお金を節約できますのでオススメです。

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引越しでやる作業は、業者選定・役所手続き・荷造り・住所移転

引越し時にやることは、大きく分類すると4種類あります。

引越しで行う4種類の作業
  • 引越し業者への依頼
  • 役所手続き
  • 荷物整理
  • 自宅移転

引越しが決まったら、荷物を運搬してくれる引越し業者を選びます。

引越し時期によって業者の予約の混雑具合は違いますので、引越し日が決まりましたら早めに予約することをオススメします。

引越し先の住居がある市区町村が変われば、転出・転入届が必要になり、同じ市区町村内の移転でも転居届の提出は必須です。

引越し業者に依頼する際、運搬する荷物が多いと料金が高くなるので、不用品は捨てるなど、荷物整理の作業も引越し時にはやる必要があります。

そして自宅が変わる場合、ライフライン変更はもちろんのこと、住んでいる場所の退去手続きを早めに済ませないと、1か月分余計に利用料を支払うことに。

そのため引越しする日が決定しましたら、やれる作業から順番に行い引越し費用を抑えるための行動を選択しましょう。

家庭ごとで引越し時にやるべき作業は違う

引越し後の手続きは、ご家庭の人員構成によって変わります。

ペット飼っている人は別途手続きが必要ですし、車を所持してい人は免許証の住所変更や保険の登録住所を変えなければいけません。

また小学校・中学校に通うお子さんがいらっしゃる場合、転校の手続きを行うことになったりと、ご家庭によってやるべき作業は違いますのでご注意ください。

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引越し作業はリストにまとめてから始めること!

引越しする際に住所変更が必要な書類は非常に多いため、引越し直前に一度に作業をすると手続き漏れの作業が出てきます。

光回線や水道光熱費など、引越しに伴い解約が必要な契約をそのままにしておくと、契約終了するまでの間ずっと費用を支払い続けることになりかねません。

また転居先のライフラインを整えないと、引越し当日から電気やガスが使えないなど、生活に大きな支障が出る可能性もあります。

そのため引越しする際にやるべき作業のチェックリストを作成し、作業を終えた手続きにチェックすると作業漏れを防ぐことができます。

やるべき作業が視覚で確認できれば、現在どのくらいの作業が終わっているのかも進行具合も一目瞭然ですので、チェックリストはぜひ活用してください。

引越しに伴うライフラインの解約・住所変更手続きは優先的にやること

ライフライン手続きは、引越し作業の中でも優先順位が高い手続きです。

ガスやインターネット回線は業者による工事が必要となるため、引越し直前に連絡しても間に合わない可能性もあります。

また引越し先の住所が現在契約している業者の管轄外であれば、契約解除と新規契約の申し込みが必要となります。

電気・水道・ガス・インターネットのいずれか一つでも使えないと、日常生活に支障が出ますので、早めに手続きしましょう。

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引越し前1か月から2週間までにやるべき作業

チェック

引越し先の新居が決定しましたら、これからご説明する作業を優先的に開始してください。引越し業者への依頼

  • ライフライン関係の移転連絡
  • 大家(管理会社)への退去連絡

引越し業者への早期の予約は引越し費用に直接影響しますので、引越し日時が決まりましたらすぐに連絡しないと引越し内容は同じでも、請求される料金が高くなるケースもあります。

また賃貸物件や駐車場の解約には、期限がありますので賃貸契約書を読んで連絡期日を確認しましょう。

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
旧住居の解約手続き大家さん(貸主)または不動産管理会社契約書で解約する際の連絡期限を確認
駐車場の解約手続き契約会社に連絡契約書で解約する際の連絡期限を確認
引越し業者の選定引越し業者・引越し一括見積もりサイト複数の引越し会社に見積もり依頼をし、料金を比較すること
インターネット契約しているプロバイダー・遅くても2週間前までに手続きを完了させること
・手続きは、電話またはインターネットにて連絡
転校届引越し前に通っている学校学校の学級担任に伝え、学校に証明書を発行してもらう
固定電話の移転NTTに連絡し確認「116」に電話または、インタ ーネットで手続き
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旧住宅の解約手続き

引越しすることが決定したら、大家(管理会社)に退去連絡をしてください。

多くの賃貸契約では、解約1か月前に連絡しないと翌月分の家賃も請求されます。

退去連絡の期限は、賃貸借契約書に記載してありますので、引越しする段階で一度目を通しましょう。

また立ち退き当日は、住んでいた物件の現況確認などの立ち合いが必要ですので、退去連絡をする時に大家さんや管理会社との日程調整が必要です。

駐車場の解約手続き

駐車所を借りている人は、賃貸物件の解約と同様、引越し1か月前までに解約連絡をしてください。

賃貸物件に付属している駐車場であれば、別途の連絡は不要ですが、単独契約していると解約手続きを忘れてしまうケースもあります。

また解約申し出が解約日の1か月以内の場合、1か月分の駐車料金を違約金として請求される可能性もあるのでご注意ください。

引越し業者への依頼

引越しシーズンに転居する場合は、1か月以上前に予約することをオススメします。

引越しする人が少ない時期であれば、2週間前くらいでも予約を取ることも可能です。

しかし卒業・入学シーズンの3月から4月に引越す場合、2月に予約しても希望日が取れないケースもありますし、大学受験の合格後から予約は一気に埋まっていきます。

引越し費用は、引越し需要により料金は変動します。

引越し予約が少ない時期であれば、仕事を受注するため引越しの割引サービスなどが実施されます。

ただ繁忙期はどの引越し業者も人手不足となりますので、人員確保のために引越し料金を割増して対応しなければなりませんので、通常期の2倍近くの料金が請求されるかもしれません。

なお引越し業者選びは、複数の業者に見積もり依頼をして、料金を比較するのが鉄則です。

引越し業者の料金を比較できない場合、料金が割高になったり、対応の悪い業者に引越し作業を依頼しなければいけない可能性が高くなります。

引越し費用を少しでも抑えたい場合には、引越しの1か月以上前から複数の業者に見積もり依頼をし、比較検討することが大切です。

インターネット回線の移転

インターネット回線の住所変更手続きは、ライフラインの中でも最優先で行ってください。

早々に連絡しなければいけない最大の理由は、インターネット回線工事は予約が埋まっており、予約して1か月以内に工事してくれるケースの方が少ないからです。

引越し需要が高くなる季節は、新規のインターネット申し込みが多くなる時期でもあるので、工事予約が更に取りにくくなります。

したがって、引越し日が決まったその日には、住所変更の申し込みまたは、解約・新規申し込みの連絡を完了させましょう。

転校届

公立学校に通っている子どもが転校する場合、現在の学校に転校する旨を伝えます。

転校する際には学校から「在学証明書」などが交付されますので、必ず受領してください。

同じ市区町村の学校に転入する際は、転入先の学校で「在学証明書」を提出します。

別の市区町村に引越す場合、教育委員会を介す場合やそのまま転入先の学校へ「在学証明書」を提出するケースなど、手続き方法が地域によって異なりますのでご注意ください。

固定電話の移転

NTTと固定回線契約をしている場合、電話番号116に連絡して解約・住所変更手続きを行いましょう。

ひかり電話を利用している人は、インターネット回線契約と連動している可能性もありますので、インターネット回線と一緒に手続きしてください。

なお従来のアナログ電話よりも、光電話の電話料金の方が安くなるケースも多いため、引越しの機会に見直すと毎月の支出を削減することも可能です。

引越し前2週間から1週間までにやるべき作業

引越し

役所関係の手続きは引越しする2週間前から可能になりますが、役所は原則平日しか開いていません。

そのため会社の有給などを活用し、効率よく手続きすることが大切です。

また転居先が、同市区町村内か他の市区町村に転出するかで手続き書類も変わります。

インターネットを除くライフラインは、1週間前までに連絡すれば間に合いますが、繁忙期に引越す際は早めに連絡してください。

引越し2週間前になるとバタバタしてきますので、やることリストに沿って作業しないと、忘れてしまう手続き出てくる恐れがありますので注意しましょう。

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
郵便局の転送郵便局郵便局の窓口またはホームページ
転出届引越し前に住んでいる市区町村の役所引越し日の前後14日以内に手続き
『転出証明書』がないと転入手続きは行えない
ガス契約しているガス会社・ガスは管轄エリアが狭いので、引越し先で利用できる確認
・手続きは電話またはインターネット
電気契約している電力会社・電力会社を変更する際は解約手続きが必要
・手続きは電話またはインターネット
水道契約している水道局・手続きは電話またはインターネット
国民健康保険引越し前に住んでいる市区町村の役所転出届と同じタイミングで行うこと
印鑑登録の廃止引越し前に住んでいる市区町村の役所同市区町村内の引越しであれば、原則不要
NHKの住所変更NHK電話またはインタ ーネットで手続き
BS・CSなどの変更契約会社電話またはインタ ーネットで手続き
郵便局の転送手続き郵便局に新住所への転送依頼の手続き窓口またはホームページ
携帯電話・スマホの住所変更契約している携帯会社へ移転連絡ホームページまたはショップ
銀行・証券会社の住所変更銀行・証券会社の住所変更ホームページまたは窓口
保険の住所変更保険の住所変更ホームページまたは担当者へ連絡
粗大ごみ、不良品の処分自治体の規定に基づき廃棄粗大ごみの廃棄は、有料の場合やごみ処理場に持参しなければいけない場合アリ
荷造り段ボールなどを用意引越し業者が梱包用の段ボールを用意してくれる場合アリ

ガスの住所移転

ガスの引越し作業では、ガスの閉栓・開栓が必要であり、作業はガス業者でなければ行えません。

ガス工事の作業は予約制となっており、電話およびインターネットで手続き可能ですが、工事する際には立ち会うことになるため、日程調整が必要です。

ガス栓閉めは10分程度しか時間を要しませんが、引越し当日にガス栓を閉める場合には引越し前に時間指定をしてください。

引越し先でガス利用する際も閉栓作業と同様、開栓作業に立ち会う必要がありますので日時指定をします。

なお月の途中で引越す場合には、日割りの利用料金を精算しますが、精算方法はガス業者によって異なりますので解約する際にご確認ください。

電気の住所移転

電気の利用停止・開始する際、工事することは原則ありません。

電気会社の多くはインターネットから利用停止の申し込みができますので、契約している電力会社のホームページより手続きしてください。

大手電力会社は管轄エリアが決まっているため、継続利用できない可能性があります。

そのため引越し先の大手電力会社への切り替えや、新電力を利用するのも選択もアリです。

新電力とは電気販売のみを行っている業者で、送電設備などは大手電力会社のものを使用します。

そのため新電力と契約しても電気の使用感は同じですし、停電が頻発するなどの支障もでません。

引越しは契約内容を見直す良い機会ですので、新電力と契約して電気代を節約しましょう。

水道の住所移転

水道は地域に存在する水道局が管理しており、管轄範囲は市町村単位が基本です。

現在住んでいる場所を管轄する水道局に利用停止の連絡をする際は、『お客様番号』など出確認してください。

手続きはインターネットまたは電話で可能ですが、水道局によっては手続きできる選択肢が異なるのでご注意ください。

また引越し先の水道局へ利用開始の連絡も行い、引越し当日から水道を利用できるようにしましょう。

なお月の途中で引越す場合の水道料金は、利用したその日までの日割り計算で水道料金を精算します。

水道局によって、振込や当日払いなど対応が異なりますので、連絡した際に確認してください。

転出届の提出

住民票の異動手続きは重要です。

役所の設備の使用はもちろんのこと、児童手当の支給などにも影響するため、手続きは必須です。

転出届は引越し日14日前から手続きできます。

市区町村によっては1か月前からできる役所もありますので、現在住んでいる自治体ホームページで開始時期をご確認ください。

役所は基本的に平日しか開いていませんが、平日の役所は意外と混雑していることが多く、役所の窓口によっては待ち時間が長くなることもあります。

そのため役所に滞在する時間を最小限にするために、事前に自治体のホームページや電話で必要書類を確認し、あらかじめ必要書類を準備することが大切です。

国民健康保険の資格喪失届

自営業やその家族など、国民健康保険に加入している人は、転出する際に手続きが必要です。

国民健康保険は市(区)町村が管轄しているため、転出手続きを行わないと国民健康保険が利用できず、医療費負担が10割となりますので気をつけてください。

印鑑登録の廃止

実印は賃貸借契約書などに押すために使用しますが、印鑑登録は市(区)町村ごとで管理しています。

住んでいる市区町村外に転出する場合、廃止の申し出を行うことで実印登録を抹消できます。

なお転出届の手続きが完了すると印鑑登録内容は自動で抹消されますので、転出届手続きを優先して行ってください。

NHKの移転

現在テレビを保有している人で、転出先でもテレビを視聴する人はNHKホームページまたは電話により住所変更の連絡をしてください。

また世帯暮らしから一人暮らしに変わる場合、独立扱いとなるため新規契約が必要となります。

逆に世帯が一緒になる際は、世帯同居手続きが必要となるので、NHKの申し込み画面より手続きしてください。

ケーブルテレビ・BS/CSの移転

現在ケーブルテレビ・BS/CSの契約をしている人で、転出先でも引き続き利用する場合は、契約している会社へ連絡し、住所変更手続きを行ってください。

ケーブルテレビは管轄エリアが決まっていますので、転出先で同じケーブルテレビ会社と契約できるとは限りません。

また工事内容によっては手続きに時間がかかることもあるため、できるだけ早めに連絡してください。

郵便局の転送手続き

郵便局に転居届を提出すると、1年間旧住所あての郵便物等が無料で新住所に送付されるサービスが利用できます。

そのため引っ越しする際は、郵便局で手続きを行ってください。

転送期間は転送開始希望日からではなく届出日から1年間ですので、届出の提出日には気をつけてください。

携帯電話・スマホの住所変更

携帯電話・スマホの契約住所や銀行の住所変更については、インターネットで手続き可能です。

携帯会社からの郵便物が送付されることもありますので、契約している会社のホームページより手続きしてください。

銀行・証券会社の住所変更

銀行・証券会社も住所変更が必要です。

銀行は窓口で住所変更手続きを行えますが、証券会社はインターネットで手続きするのが主流です。

保険の住所変更

自動車保険や生命保険も、引越す際は住所変更手続きが必要です。

事故が発生した際、本人確認のために住所・氏名を調べますが、登録している住所と引越し後の住所が相違している場合、保険が支払われるのが遅くなります。

また保険は住所を常に最新のものに変更する必要があり、旧住所のままだと最悪保険が下りない可能性もあります。

粗大ごみ、不良品の処分

引越しの荷造りをしていると粗大ゴミや可燃ゴミ・不燃ゴミを大量に捨てることになりますので、各種のゴミが捨てられる最終日は必ず確認しましょう。

特に粗大ごみが捨てられる日にちは、月に1度やゴミ収集場への持ち込みをしなければならない自治体もあります。

家具を買い換える場合は、今使っている家具を処分しなければいけません。

引越し業者によっては粗大ゴミの回収オプションで引き取ってくれる場合や、不用品回収業者に依頼し回収してもらう選択肢もありますので、最適な方法を選んでください。

なお引越し直前に連絡しても対応できない業者もありますので、引越しする1週間前には廃棄する粗大ゴミの分別は完了させましょう。

荷造り

荷造りは引越し2週間前くらいから少しずつ進めてください。

引越し業者に運搬を依頼する場合、段ボールの数量が指定されているので、その個数に応じて荷物をまとめなくてはいけません。

また段ボールに何が入っているかを記しておかないと、引越し後の荷解きに時間がかかってしまうので点にも注意しましょう。

引越し前日までにやるべき作業

引越し

 

引越し当日はバタバタしますので、できるだけ引越し前日までに荷物整理などは終わらせておきましょう。

ただ引越し当日まではその場所で生活をしなければなりませんので、洗濯機や冷蔵庫などは引越し前の利用が終わったら順次掃除をして引越しに備えます。

遠方に引越す場合には、引越し前の場所に戻るのも容易ではありませんので、忘れ物が無いように気を付けましょう。

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
掃除・ゴミ出し現在の所轄郵便局窓口に転居届を提出、または郵送(インターネッ トでも手続き可能)。
冷蔵庫・洗濯機・冷蔵庫の中身の処理
・洗濯機の水抜き
粗大ゴミとして処分する際は前もって処理をすること
引越し挨拶の手土産準備引越し先のご近所さん、大家さんご近所さん・・・1,000円程度
大家さん・・・3,000円以下
荷物整理・荷物確認段ボールへの梱包、持参荷物の確認引越し先で段ボールを開封できるようにカッターなどは持参すること
住まいの明け渡し大家さん(貸主)または不動産管理会社立ち会いに日時を事前に確認

掃除・ゴミだし

燃えるゴミ・燃えないゴミが出せる最終日は必ず確認し、その日に合わせて室内の掃除を行いましょう。

室内をキレイにしないと、戻ってくる敷金の金額にも影響しますので、キレイに掃除してください。

冷蔵庫・洗濯機の水抜き

洗濯機・冷蔵庫は引越しする前日までに水抜きしてください。

運搬時に水が入っている状態では、持ち運びできません。

また冷蔵庫の中身は、1か月単位で徐々に中身を減らす工夫が必要です。

もし食材を食べきらない場合は、クーラーボックスに入れるなどの方法もあります。

ただ夏場の引越しは食中毒などのリスクもありますので、処分するのが無難です。

引越し挨拶の手土産の準備

転居先の大家さんや近隣のお隣さんにご挨拶も兼ねて手土産を渡す場合には、引越しする際に手持ちで持参することになります。

あいさつ回りの手土産の金額は、1,000円以下が相場で、大家さんや自治会長への手土産は3,000円以下が相場です。

手土産の種類は、お菓子・洗剤・タオルなど、食べ物・消耗品・日用品が主流です。

引越し当日に粗品を準備することは意外と難しいですので、数日前までに準備をしておきましょう。

手持参する荷物の確認

荷造りした段ボールは到着後開封することが必要となりますので、ハサミやカッターなどは持参して転居先に行きましょう。

開封時のことを考えて段ボールに番号などを振ると、優先度の高い段ボールから開封ができます。

また追加オプションの支払いなどがあった場合のために、現金もある程度持参してください。

住まいの明け渡し準備

住んでいた物件を引き渡す際は、大家さんまたは不動産業者が立ち会います。

忘れ物はもちろんのこと、室内の破損があると敷金から差し引かれたり、追加で料金を請求される恐れもあります。

退去前に室内をスマホで撮っていれば、質問された際に回答できますので、少しでも敷金が戻ってくるように対策しましょう。

引越し当日にやることべき作業

引越し

引越し当日は移動するのがメインとなりますが、退去する物件の引き渡しを行わなければなりません。

もう一度忘れ物がないかを確認し、再度旧自宅へ戻ることのないように最終チェックをしてください。

転居前にもう一度部屋の状況は確認すること

賃貸物件は、契約当時の原状回復して引き渡すことが原則です。

引越し前には忘れ物がないか必ず部屋の中を確認し、室内の破損状況もチェックしてください。

敷金はその原状回復費用のために利用されますので、引き渡し後に敷金以上の修繕費を請求されないためにも、現状と契約内容は確認して引き渡ししましょう。

引越し業者によって料金の請求タイミングは違うので要注意

引越し費用の支払いのタイミングは業者によって異なり、事前決済の場合や当日払いの場合もあります。

当日払いのケースでは、ほとんどが引越し開始前に支払うことになりますので、前もってお金は準備しておかないと業者は引越し作業に移りませんので注意しましょう。

事前に連絡した荷物の量や、運搬物の種類の関係で追加の引越し費用が発生することもあります。

追加費用がどの程度になるのかなど、当日までに引越しの契約書の内容は再度読み直してください。

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引越し後にやるべき手続きの注意点!

ポイント

引越し前だけでなく、引越し後にもやらなくてはいけない作業はあります。

引越し後にやるべき作業は、「すぐにやる作業」・「2週間以内にやる作業」・「早めにやる作業」の3種類あり、法律で手続き期限が決まっている作業もあるので要注意。

なお引越し前に行える手続きもありますが、チェック漏れを防ぐために引越し前と同じ作業を掲載している部分もありますのでご了承ください。

【役所関係】引越し後にやるべきは市区町村での手続き

窓口

引越し後に一番作業が多いのが、新住所のある市区町村での手続きです。

住民票の異動はもちろんのこと、国民健康保険や国民年金、介護保険や母子手帳など引越しする世帯によってやるべき種類は異なります。

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引越し後にやることリスト【役所編】

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
転入届
新住所の市区町村で手続き
引越し日前後14日以内
転居届引越し日から14日以内
マイナンバー転入届と同時
印鑑登録必要に応じて
国民健康保険引越し日から14日以内
国民年金引越し日から14日以内
介護保険被保険者証引越し日から14日以内
高齢受給者証引越し日から14日以内
後期高齢者医療保険者証引越し日から14日以内
転校届転入届と同時
母子手帳転入届と同時
子ども(児童)手当て引越し日から15日以内
バイク(排気量125cc以下)引越し日から15日以内

引越ししたらすぐに住民票の異動手続きは行うこと

引越しして最初にやるべきは住民票の異動です。

他の異動手続きを行う場合には現在の住所を記載しますので、旧住所のままだと手続きができない可能性もあるからです。

転入届の手続きには転出証明書が必要ですので、転入手続きよりも前に旧住所の市区町村で転出届の手続きを行ってください。

転出証明書の発行は、郵送で対応してくれる市区町村もありますので、遠方に引越した場合には郵便での対応も検討しましょう。

役所手続きは転入届と同じタイミングでやるのがコツ

転入届の手続きが完了しますと、その流れで役所の手続きが行えます。

あらかじめ自分が役所でやらなければいけない手続きを把握していると、1回役所に出向けばすべての手続きを済ませることも可能です。

役所でやるべき手続きは、引越す人の職業や年齢、家族構成によって違いますので、チェックリストを上手く活用してください。

なお本人に代わって役所手続きを代行する際は、委任状が必要になるケースもある点です。

市区町村によって異なりますが、委任状がないと本人以外の手続きが認められない場合がほとんどですので、事前に役所に確認してから手続きをしてください。

同市区町村と他市区町村への引越しで手続き書類は異なる

引越し先が市区町村内の場合と、他の市区町村からへ引越した場合とでは手続きの種類が違います。

手続きする手間はどちらも同じですが、提出する書類を間違えると二度手間ですので注意してください。

子ども手当てなどの給付金については、手続きを行わないと受給できない場合もあります。

したがって引越ししてから14日以内に手続きする点は、必ず守ることを意識しましょう。

役所は平日しか対応していないので要注意

土日祝日を利用して引越しをする人は多いですが、役所は平日しか開いていません。

残念ながら、役所の手続きのほとんどはインターネットには対応していないため、基本的には役所の窓口で手続きをします。

役所は12月29日から1月3日までは休みですので、年末年始を利用して役所に手続きはできません。

【ペット・車関係】住所変更は引越し後すぐに!

書類

自動車や免許証、ペットの住所変更にも手続き期限が設けられていますので注意してください。

住所変更をしないで放置すると、最悪の場合罰則が適用されることもありますので、忘れずに手続きしましょう。

引越し後にやることリスト【ペット・車編】

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
ペットの登録住所変更・犬は市区町村
・届け出が必要となるペットは保健所
引越し後すみやかに
運転免許証管轄警察署で住所変更引越し日からすみやかに
車庫証明管轄警察署で住所変更引越し日から15日以内
自家用車管轄運輸支局で手続き引越し日から15日以内
バイク管轄運輸支局で手続き引越し日から15日以内
軽自動車軽自動車検査協会で手続き引越し日から15日以内

ペットの住所変更は役所か保健所で行うこと

ハムスターなどの小動物に関しては、届出などは必要ありません。

ただ犬など法令に基づき手続きが必要なペットについては、新しい所在地の市区町村または保健所に住所変更の届出をしてください。

(地域によって保健所は異なります)

他の市区町村に転出する場合には、今まで住んでいたい市区町村で届出を提出し、新しい市区町村で登録を行います。

また同じ市区町村内の引越しであっても、住所変更の届け出は必要ですのでご注意ください。

運転免許証の住所変更は免許センター・警察署で

運転免許証の住所変更は、住んでいる都道府県の免許センターまたは警察署で手続きできます。

持参すべき書類は、以下の通りです。

  • 運転免許証
  • 新住所が確認できる証明書類
    ・住民票
    ・新しい住所が記載された保険証
    ・マイナンバーカード(マイナンバーの通知カードは不可)
    ・官公庁発行の郵便物(転送されたものは不可)

免許センターは日曜日でも手続きできる一方で、警察署は平日のみの対応となっています。

また住所変更する本人以外であっても、手続きできるケースがあります。

世帯全員が記載された住民票と運転免許証で家族関係を確認できるケースでは、世帯の代表者が同世帯者の運転免許証の住所変更手続きをまとめて行うことも可能です。

なお受付時間や日時などの具体的な点は都道府県ごとに異なる可能性もあるため、住んでいる場所を管轄する警察ホームページでご確認ください。

自動車の住所変更は管轄の運輸支局で手続きする

自動車の所有者の住所変更は、法律で引越し後15日内にするように規定されています。

そのため引越しをした際には新住所を管轄する運輸支局で、車検証の住所を変更手続きをおこないます。

軽自動車を所有している人は、手続きする場所は自動車検査登録事務所となりますので、お間違いの内容に注意してください。

道路運送車両法

第十二条 自動車の所有者は、登録されている型式、車台番号、原動機の型式、所有者の氏名若しくは名称若しくは住所又は使用の本拠の位置に変更があつたときは、その事由があつた日から十五日以内に、国土交通大臣の行う変更登録の申請をしなければならない。ただし、次条の規定による移転登録又は第十五条の規定による永久抹消登録の申請をすべき場合は、この限りでない。
2 前項の申請をすべき事由により第六十七条第一項の規定による自動車検査証の記入の申請をすべきときは、これらの申請は、同時にしなければならない。
3 第一項の変更登録のうち、車台番号又は原動機の型式の変更に係るものについては、第八条(第三号及び第四号に係る部分に限る。)の規定を、その他の変更に係るものについては、同条(第四号に係る部分に限る。)の規定を準用する。
4 第十条の規定は、変更登録をした場合について準用する。

【ライフライン関係】引越し前から準備しない利用できない

電線

水道・ガス・電気・インターネットは、引越しした当日から利用できないと不便ですので、新住居のライフラインの手続きは引越し前に済ませてください。

ガスの開栓やインターネット回線の工事は業者が行いますし、工事の際は立ち会いが必要です。

しがたって日程が合わないと、ガスやインターネットが利用できない環境下で新生活をスタートしなければいけませんので注意しましょう。

ライフライン
水道・ガス・電気など引越し時に行うライフライン手続きを徹底解説!ライフラインの引越しが遅くなると新生活に支障が出ます。 電気が付かなければ、夜は真っ暗。 水がでないと、生活できない。 ガスが使えないと、料理ができない。 インターネットが使えないと、公私の行動に支障が発生。 そんなトラブルに遭わないためにも、ライフライン手続きの流れについて解説します!...

引越し後にやることリスト【ライフライン編】

手続き先手続き書類手続き内容手続き期限
電気業者電気契約する電力業者に連絡すみやかに
(できれば引越し前)
水道局水道契約する水道局に連絡すみやかに
(できれば引越し前)
ガス業者ガス契約するガス業者へ連絡すみやかに
(できれば引越し前)
プロバイダインターネット契約するプロバイダに連絡すみやかに
(できれば引越し前)

※引越し前のリストと重複している部分もあります。

電気の利用申し込みはインターネットで可能

電気の住所変更は、電話またはインターネットで申し込み可能です。

新築物件でもない限り、電気契約を行えればすぐに電気は利用できるようになるため、引越し数日前に連絡すれば、引越し先に到着後から電気が使える状態にできます。

ちなみに引越しのタイミングは、現在契約している電力会社を見直すいい機会です。

せっかく住所変更手続きをするのであれば、別の電力会社に乗り換えることも検討してください。

電力自由化により大手電力会社以外の会社でも、電気契約ができるようになりました。

電力業界に参入した企業は、他のエリアを管轄する大手電力会社だけでなく、楽天やauなど異業種からの新規参入も多いです。

新規参入企業と契約したとしても、電気設備は大手電力会社と同じものを使用しているので、電気契約を切り替えても使用感は従来通りです。

そのためオプションやアフターサービスなどの違いは企業によって違いはある物の、基本的には電気料金を比較し、生活にあったプランがある電力会社と契約して問題ありません。

水道の利用開始の手続きは引越し前に済ませておくこと

水道局は都道府県ごとに複数存在し、管轄の水道局に利用開始の届出を提出することで使えるようになります。

都心の水道局はインターネットで手続きも可能ですが、地方の水道局においてはインターネットでの手続きを行えない可能性もあります。

そのため引越し前に新住所を管轄する水道局ホームページを確認し、インターネット申し込みが可能かをチェックしてください。

なお申し込み完了していても水が出ない場合は、水道メーターの手前にあるバルブ(水止め栓)が閉まっていることがあります。

バルブの開閉状況を確認し、開栓して水が出ない場合には水道局へ連絡してください。

ガスを利用するためには開栓に立ち会わなくてはいけない

ガスの利用についても申し込みをしないと利用できませんので、引越し前に契約手続きは行いましょう。

ガス手続きに関しては、インターネットの申し込みができる地域が多いですので、利用予定のガス業者のホームページを確認してください。

申し込みを行った場合でも、ガスが利用できるのは開栓をした後です。

ガスの開栓は業者が行いますので、引越し日時に併せて予約をし、ガス業者の開栓に立ち会います。

引越しする時期が3~4月のハイシーズンの場合、ガス工事の予約も大変混雑しますので、引越し日が決まった段階で早めに予約することをオススメします。

なお都市ガスやプロパンガス(LPガス)の双方とも、業者が管轄しているエリアが狭いため、引越し先で同じ業者と契約できないケースもあるので要注意です。

継続利用可能な場合でも、都市ガスは販売自由化により契約する業者の選択肢が増えていますので、毎月の支出額を抑えたい人は契約できるガス会社の料金を比較してください。

インターネットは解約・新規契約で立ち合いが必要

インターネット回線の解約・新規契約には立ち会わなければいけないため、インターネット業者との日程調整は必須です。

またインターネットの回線工事には時間がかかりますので、繁忙期や土日に引越す場合には1か月前以上前から予約をしてください。

インターネットは基本的に自動更新ですので、引越し時に解約しないと余計な金額を支払い続けることになります。

解約の際に機器の返却を求められることもありますので、引越しをまたぐ場合には送付先の住所を間違わないようにしてください。

銀行やスマホの住所編方は忘れがちな引越し手続き

ポイント

役所関係や自動車・ペット、そしてライフライン関係の手続きを完了すれば最低限の作業は終了です。

ただ銀行や郵便局の手続きを怠ると思わぬトラブルの原因となりますので、忘れずに手続きしましょう。

民間で契約しているものは、明確な住所変更の期限が決まっているものは少ないですが、すみやかに変更することをオススメします。

引越し後にやることリスト【その他編】

手続き種類手続き先(連絡先)・作業内容手続き上の注意点や期限
クレジットカード契約しているクレジットカード会社インターネットで手続き
各種保険契約している保険会社・担当の保険外交員がいれば電話で連絡
・ネット保険は保険会社ホームページから手続き
携帯電話の住所変更契約している通信会社インターネットまたはケータイショップ
パスポート新住所管轄の旅券窓口本籍の都道府県名を変更した場合のみ、新しく作り直すか、訂正申請のどちらかの手続きが必要。

時間が空いた時に契約している銀行などの住所変更を行う

銀行やクレジットカードの住所変更には特段の期限はありませんが、どの会社も引越しをした際にはすぐに住所変更するようにアナウンスされています。

引越しをした直後は役所関係や期限が指定されている書類を優先すべきですが、手続きがひと段落しましたら、銀行などの住所変更も行いましょう。

なお銀行やクレジットカード会社も、インターネットで住所変更が可能な会社が多くなっていますので、現在契約している会社のホームページで、手続きできる方法を確認してください。

保険の住所が違うと保険金がもらえない可能性がある

生命保険や自動車保険などに加入している人は、引越しの際に必ず登録してある住所を変更してください。

登録住所と実際の住所が異なると、万が一保険を適用する状況になった際、保険金の支給が遅くなる可能性があります。

また最悪のケースでは、保険金がもらえないことも想定されるため、引越ししたらすぐに住所変更を行いましょう。

郵便の誤配達を防ぐためにも転送手続きは済ませておくこと

郵便局では転居・転送サービスを実施しており、近くの郵便局の窓口に転居届を出しておくだけで、届出日から1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してくれます。

(転送開始希望日から1年ではないので要注意)

そのため、住所変更漏れの契約などがあっても1年間は安心です。

最初にゴミの曜日は必ずチェックしよう

January

引越し後は手続き関係に目が行きますが、最初にゴミ出しの曜日はチェックしましょう。

引越しで使った段ボールや、使用済みのガムテープなど大量にゴミは出ます。

ガムテープは燃えるゴミで処分できますが、段ボールは自治体によって出せる日にちが限定されますので、一歩間違えると何週間も段ボールを自宅に置いたままにしなければなりません。

またゴミの分別も自治会ルールで大きく異なりますので、最初に確認した方がトラブルにならずに済みます。

なお引越し業者によっては、使用済みの段ボールを回収してくれるオプションもあります。

引越し見積もりをする際、オプションの有無や追加料金についてもしっかりと話し合ってください。

便利屋
便利屋でも引越し業務は可能!?引越し業者との違いと注意点引越し作業を依頼する場合、引越し業者以外に便利屋も選択肢になります。 便利屋はピンポイントの引越し作業も対応してくれるので、文字通り便利です。 ただ一般の人が引越し作業を依頼するなら、引越し業者にお願いしましょう。 なぜなら引越し業者に依頼した方が質も料金の両面で便利屋に勝っているからです。...

引越し前後にやるべき手続きのまとめ

チェックリスト

引越し前後でやるべき作業をとめました。

引越し前、引越し後でやることは沢山ありますので、復習の意味も込めて再度ご確認してください。

引越し前にやるべき作業のまとめ

引越し前やるべき作業
  • 引越し業者選びは1か月前から
  • インターネット回線は可能な限り早期に連絡
  • 転出届は引越し14日前から
  • 不用品は処分すること

引越しする際はお金がかかりますし、作業には時間も労力も消費します。

一度に引越し作業をやろうとしても、体力が持ちませんので、引越し準備は計画的に行うことが大切です。

引越し費用を安くしたい場合には、引越し業者の選びが重要で、同じ引越し内容でも業者によって得意・不得意分野がある関係上、提示される料金は業者によって違います。

ただ引越し業者は数多く存在するため、いちいちホームページをチェックしたり連絡するのは面倒です。

そのため引越し業者を探す場合、本サイトでは『引越しの一括見積もりサイト』の利用をオススメします。

引越し一括見積もりサイトは、複数の引越し業者の見積もりを行ってくれるので、自分で各引越し業者に見積もりしてもらう必要はありません。

また複数の業者に見積もり依頼をすることで、業者同士で価格競争を行ってくれることもあり、一つの業者に見積もり依頼するよりも安い金額で引越しすることも可能になります。

引越し後にやることリストのまとめ

引越し後やるべき作業
  • 役所手続きは優先的に
  • ライフラインの変更手続き漏れに注意
  • 民間サービスの登録住所も変更すること
  • ゴミ出し日は引越し後すぐにチェック!

引越し後にやるべき手続きは、主に役所関係の書類です。

基本的には引越し後2週間以内に住所変更などの手続きをしなければならず、書類によっては義務規定もあります。

役所は平日にしか開いておりませんので、事前に準備をして引越し後の貴重な時間を有効に利用して手続きしましょう。

またライフラインの引越しが遅れると、新生活に支障が出ますので、早め早めの作業を心掛けてください。

引越し作業はリスト化するのがマスト!

引越し作業で一番怖いのが、やるべき手続きを忘れてしまうことです

住む場所を変える時は、引越し業者選びや役所手続き、水道・ガス・電気・インターネットのライフライン手続きも行わなくてはいけません。

やることリストを作らないと、やり忘れた手続きが出てくる可能性が高いです。

余計な作業時間を削減するためにも、下記のチェックリストをダウンロードしていただき、引越し準備にお役立てください!

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